注文住宅のホームページ制作｜施主の検討段階別に作る集客設計

注文住宅は、施主にとって人生で最も高い買い物のひとつです。家を建てようと考え始めてから契約するまでには、資金の見通しを立て、土地を探し、性能を比べ、何社かの見学会に足を運ぶという長い道のりがあります。その間、施主はホームページを何度も見返し、そのたびに知りたいことが変わっていきます。

 

ところが、多くの工務店のホームページは「会社の紹介」と「施工事例の一覧」と「お問い合わせフォーム」で構成されています。検討の初期にいる施主にとっては情報が足りず、比較の終盤にいる施主にとっては決め手が見つからない状態です。本記事では、注文住宅の受注につながるホームページを、施主の検討段階ごとに分けて設計する方法を解説します。扱うのは資金計画、土地探し、性能、施工事例、見学会・相談予約の5つのページ群です。

 

なお、MEO（Googleマップ対策）、Web広告、LINEやSNSを使った集客チャネルの選び方は、工務店のWeb集客全体を扱った記事で解説しています。本記事は、集めた見込み客をサイトの中でどう受け止め、相談まで進んでもらうかに絞っています。

 

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注文住宅のホームページが「会社案内」だけでは受注につながりにくい理由

国土交通省の「令和6年度住宅市場動向調査」によると、注文住宅を建てた世帯が施工者を探した方法は「住宅展示場」が50.8%で最も多く、「インターネット」が46.6%で続いています（全国、複数回答）。京都・大阪・兵庫を含む三大都市圏では、それぞれ53.0%、48.8%です。展示場とネットのどちらか一方ではなく、両方を行き来しながら施工会社を絞り込んでいる様子がうかがえます。

 

同じ調査では、注文住宅取得世帯の78.6%がインターネットで情報を集め、46.0%がインターネット経由で問い合わせや説明会・見学の申し込みをしています。ホームページは、展示場に行く前の下調べにも、展示場で話を聞いた後の確認にも使われ、さらに予約の窓口にもなっているということです。

 

では、施主は最終的に何を決め手にしているのでしょうか。調査結果からは、次の傾向が読み取れます。

 

 

信頼、性能、デザイン、そして予算。施主が知りたいことははっきりしていますが、それを知りたくなる時期はばらばらです。予算の不安は検討の最初に来ることが多く、性能の比較は候補が2〜3社に絞られた段階で深まります。すべての情報をトップページに並べるのではなく、検討段階に合わせて情報を置き、それぞれの段階に合った「次の一歩」を用意することが、問い合わせを増やす設計の出発点になります。

 

施主の検討段階と、各段階でホームページが果たす役割

注文住宅の検討プロセスは施主によって異なりますが、ホームページの設計では次の5つの段階に分けて考えると整理しやすくなります。

 

 

この表で大切なのは、右端の「次の一歩」が段階ごとに違うことです。関心を持ち始めたばかりの施主に「無料プラン作成」を勧めても、まだ早いと感じて離脱してしまいます。反対に、他社と比べている施主に「資料請求」しか用意していなければ、見学会の予約という本当に取りたい行動を逃します。ページごとに「この段階の施主に、次に何をしてほしいか」を一つ決め、その行動へのボタンを目立つ位置に置いてください。

 

段階の設計は、自社がどんな施主に選ばれたいかによっても変わります。子育て世帯の一次取得者が中心なのか、建て替えを考える50〜60代が中心なのかで、資金や土地の悩みはまったく異なります。ターゲットの整理がまだであれば、先にペルソナを固めておくと各ページの内容がぶれにくくなります。

 

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資金計画ページ｜「総額が見えない不安」に先回りする

同じ調査によると、土地を購入して注文住宅を新築した世帯の購入資金（建築資金と土地購入資金の合計）は、全国平均で6,188万円、中央値で5,030万円でした。三大都市圏に限ると平均7,364万円、中央値5,800万円です。大阪を含む都市部では、建物に加えて土地の費用が重くのしかかります。施主が最初につまずきやすいのは「結局いくらかかるのか」が見えないことです。

 

坪単価だけを掲げない

坪単価は比較の目安としてよく使われますが、どの費用を含めて計算するかは会社によって異なります。延床面積で割るのか施工床面積で割るのか、照明やカーテン、外構、地盤改良を含むのかによって、同じ家でも数字は大きく変わります。坪単価だけを大きく掲げると、見積もりの段階で「話が違う」と受け取られる原因になりかねません。坪単価を載せる場合は、何を含み何を含まない数字なのかを同じ画面の中で明記しておきましょう。

 

総額の内訳とモデルケースを示す

施主が知りたいのは、自分の場合の総額のおおよその見当です。建物本体の工事費、付帯工事費（屋外給排水、地盤改良、外構など）、諸費用（登記、ローン手数料、火災保険など）、土地購入費という区分で内訳を示し、条件を具体的に設定したモデルケースで総額の目安を例示すると、施主は自分の状況に当てはめて考えやすくなります。

 

• モデルケースの条件を明記する：延床面積、間取り、家族構成、エリア、土地の有無などを示し、「条件によって変動します」と添える
• 複数の価格帯を用意する：標準的なプランと、性能や設備を上げたプランなど2〜3パターンあると、予算との距離感がつかみやすい
• 月々の支払いの目安も添える：借入額と金利・期間の前提を明示したうえで、返済額の試算例を示す
• 情報の更新日を書く：資材価格や金利、税制・補助制度は変わるため、いつ時点の情報かをページ内に記載する

 

補助制度や住宅ローン控除の要件は年度ごとに見直されます。ホームページで制度の細部まで説明しようとすると更新が追いつかず、古い情報が残るリスクがあります。制度は概要と「当社で対象になるかを確認できます」という案内にとどめ、詳細は国や自治体の公式ページへリンクする運用が安全です。

 

資金相談を独立した入口にする

資金に不安のある施主にとって、「見学会」や「プラン相談」はまだハードルが高い行動です。資金計画だけを相談できる窓口を別に設け、ファイナンシャルプランナーとの連携や、住宅ローンの事前審査のサポートなど、相談で得られることを具体的に書いておくと、検討の早い段階で接点をつくれます。資金相談をきっかけに関係ができた施主は、その後の土地探しや会社選びでも相談相手として思い出してもらいやすくなります。

 

土地探しページ｜土地を持っていない施主を取りこぼさない

注文住宅取得世帯のうち、敷地を「購入した」世帯は全国で64.5%にのぼります。さらに、新築世帯の73.1%は入居の1年前に敷地を取得しています。多くの施主にとって、土地探しと住宅会社選びは同じ時期に並行して進むものです。ここで「土地が決まってからご相談ください」という印象を与えてしまうと、土地探しを手伝ってくれた不動産会社や、土地とセットで提案するハウスメーカーに施主が流れていきます。

 

土地探しから相談できることをはっきり書く

土地探しの段階から相談できるなら、そのことをトップページとメニューの両方で明示しましょう。土地探しページには、相談の流れ、提携している不動産会社の有無、候補地を一緒に見に行けるかどうか、建築の視点から土地のどこを確認するのかを具体的に書きます。施主は「この土地にどんな家が建つのか」を判断できません。そこを手伝えることは、土地探しを不動産会社に任せきりにしない理由になります。

 

エリア情報は「その土地で建てるときの条件」まで書く

対応エリアを地名で並べるだけでなく、そのエリアで家を建てる際に知っておきたい条件まで書くと、ほかの会社との違いが出ます。大阪を例にとると、エリアによって施主の悩みは次のように変わります。

 

• 大阪市内の住宅地：敷地が限られ、3階建てや狭小地の設計が選択肢になりやすい。市街地では防火地域・準防火地域に指定されている場所も多く、窓や外壁の仕様、建築費にも影響する
• 北摂（豊中・吹田・箕面・茨木・高槻など）：丘陵地の住宅地では高低差や擁壁のある敷地も見られ、造成や基礎の費用が読みにくい。第一種低層住居専用地域では高さや建ぺい率の制限も設計に関わる
• 東大阪・八尾、堺・泉州など：市内中心部に比べて敷地に余裕のある土地も探しやすく、平屋や駐車スペースの広い計画も検討の対象になる。一方で、駅からの距離や生活動線とのバランスが論点になりやすい

 

ちなみに同調査では、戸建ての注文住宅の敷地面積は全国平均237.0㎡に対し、三大都市圏の平均は185.6㎡でした。都市部ほど限られた敷地でどう暮らしやすくするかが、施主の関心事になりやすいといえます。施工実績のあるエリアの事例ページから、そのエリアの土地条件の解説へリンクしておくと、地域名で探している施主にも情報が届きやすくなります。また、ハザードマップの確認方法や、浸水想定区域で建てる際の配慮を説明しておくと、土地選びに不安を抱える施主への安心材料になります。

 

土地情報を掲載するときの表示ルール

自社で宅地建物取引業の免許を持ち、土地情報や建築条件付土地を掲載する場合は、宅地建物取引業法や「不動産の表示に関する公正競争規約」に沿った表示が求められます。建築条件付土地であれば、建築条件付きであること、建築請負契約を結ぶまでの期限、条件が成就しない場合は受け取った金銭を全額返還することなどの明示が必要です。また、「完全」「日本一」「格安」「最高級」といった用語は、合理的な根拠がなければ使えません。駅からの徒歩分数は80mを1分として計算するといった細かな基準もあります。土地情報のページは、営業担当者だけでなく宅建士の確認を経て公開する体制にしておきましょう。

 

土地の売買仲介を中心に扱う不動産会社のサイトとは、同じ土地情報でも見せ方が異なります。不動産会社のホームページ設計については、次の記事で詳しく解説しています。

 

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性能ページ｜数値の根拠と標準仕様で比較に耐える

2025年4月から、原則としてすべての新築住宅に省エネ基準への適合が義務付けられました。同じ時期に、建築基準法の改正で木造2階建て住宅などの審査省略制度（いわゆる4号特例）も縮小されています。つまり、「省エネ基準に適合しています」という表示は、もはやほかの会社との違いにはなりません。施主が性能ページで知りたいのは、最低限の基準を満たしているかではなく、どの水準まで、どんな根拠で高めているかです。

 

前述の調査では、注文住宅を選んだ理由として「高気密・高断熱住宅だから」を挙げた世帯が68.2%にのぼり、長期優良住宅の認定を受けている世帯も62.7%ありました。性能は、比較の終盤で施主が最も細かく見るポイントのひとつです。夏の暑さが厳しく冷房に頼る期間が長い大阪では、断熱性能と光熱費の関係に関心を持つ施主も少なくありません。

 

数値は「どの条件で出したか」まで書く

断熱等性能等級、一次エネルギー消費量等級、耐震等級、UA値、C値といった数値は、比較の材料として欠かせません。ただし、数値だけを並べても施主は判断できず、他社との比較でも誤解を生みます。性能ページでは次の点を明記しましょう。

 

 

ここで注意したいのは、性能を強く打ち出すあまり「夏も冬もエアコン1台で快適」「光熱費ゼロ」のように、条件を示さずに言い切ってしまうことです。住まい方や敷地条件によって結果が変わる内容は、前提条件と実測データの範囲を添えて表現しましょう。景品表示法の観点からも、根拠を示せない表現は避けるべきです。

 

標準仕様とオプションを分けて示す

施主が見積もりの比較で混乱しやすいのが、標準仕様の範囲です。断熱材の種類と厚さ、窓の仕様、換気システム、キッチンや浴室の設備グレードなど、標準で何が含まれ、何がオプションになるのかを一覧にしておくと、資金計画ページのモデルケースとも話がつながります。施主にとっては、「この会社は見せ方が正直だ」という信頼の材料にもなります。

 

施工事例ページ｜検討段階に合わせて情報を重ねる

施工事例は注文住宅のホームページで最も見られやすいページのひとつですが、写真を並べるだけでは比較の段階にいる施主の疑問に答えられません。施工事例ページは、1件の事例の中で検討段階の異なる施主それぞれが答えを見つけられるよう、情報を重ねて設計します。

 

1件の事例ページに置く情報の順番

関心を持ち始めたばかりの施主は、まず写真の雰囲気で興味を持ちます。資金を気にしている施主は総額の目安を探し、性能を比べている施主は数値を確認します。1件の事例ページでも、上から順に次のように情報を置くと、どの段階の施主も途中で離脱しにくくなります。

 

1. 外観・内観の写真と暮らしのテーマ：家族構成や、施主がこの家で大切にしたかったこと
2. 敷地条件と間取り：敷地面積、形状、周辺環境と、それに対してどう設計で応えたか
3. 性能値と仕様：断熱等級やC値の実測値など、その家で確認できた数値
4. 総額の価格帯：施主の同意を得たうえで、本体工事費の価格帯などを示す
5. 施主の声と次の一歩：建てた人の言葉と、似た条件で相談したい人への案内

 

絞り込みの軸を施主の悩みに合わせる

事例が増えてきたら、施主が自分に近い事例を探せるよう絞り込み機能を整えましょう。絞り込みの軸は、自社の商品名やシリーズ名だけでなく、施主の悩みに沿って設けるのがポイントです。

 

 

施主の声を掲載する場合は、本人の同意を得たうえで、事実と異なる誇張を加えないことが前提です。また、事業者が依頼した投稿であることを隠して第三者の感想のように見せる表示は、2023年10月に景品表示法の不当表示に指定された、いわゆるステルスマーケティング規制の対象になり得ます。お客様インタビューは自社が取材したものであることを明示しておきましょう。

 

見学会・相談予約ページ｜予約の直前で離脱させない

前述のとおり、注文住宅取得世帯の46.0%がインターネット経由で問い合わせや見学の申し込みをしています。予約ページは、検討段階の最後の関門です。ここまで来た施主を、フォームの使いにくさや情報不足で逃してしまうのは大きな損失です。

 

見学会の種類ごとに「何がわかるか」を書き分ける

完成見学会、構造見学会、OB施主宅の訪問、モデルハウスの常設見学では、施主が得られる情報が異なります。完成見学会では間取りや素材感、構造見学会では断熱材の施工や構造材など完成後に見えなくなる部分、OB宅訪問では住み始めてからの温熱環境や暮らしの実感がわかります。それぞれのページで「この見学会でわかること」「こんな方におすすめ」を書き分けると、施主は自分の段階に合った見学会を選べます。

 

開催場所への行き方も、施主の判断材料になります。大阪市内や北摂の会場であれば最寄り駅からの徒歩経路、郊外の会場であれば駐車場の台数を明記しておきましょう。小さな子ども連れの来場が多い場合は、キッズスペースの有無や授乳・おむつ替えへの配慮も書いておくと安心につながります。

 

予約フォームは「最初に必要な情報」だけにする

予約フォームの入力項目が多いと、それだけで施主は手を止めます。予約の段階で本当に必要なのは、希望日時、氏名、連絡先、参加人数程度です。年収や土地の有無、予算といった情報は、予約完了後の任意のアンケートや当日のヒアリングで聞く形に分けましょう。

 

• 日時は選択式にする：空き枠をカレンダーで示し、電話での日程調整を前提にしない
• 検討状況を任意で聞く：「情報収集中」「土地を探している」「候補を比較中」などの選択肢を用意し、当日の案内に活かす
• 営業方針を明記する：見学後に連絡してよいかを施主が選べるようにし、しつこい営業への不安を和らげる
• 予約後の自動返信を整える：当日の流れ、所要時間、持ち物、担当者の名前を伝える

 

来場以外の選択肢も用意する

同調査では、注文住宅取得世帯の18.1%がオンライン会議システムを使った説明や商談を経験しています。共働きで休日の予定が合わない世帯や、遠方から大阪へ住み替える世帯にとって、オンライン相談は最初の接点として利用しやすい選択肢です。見学会の予約ボタンの近くに「まずはオンラインで相談する」という入口を並べておくと、来場の予定が立たない施主も取りこぼしにくくなります。

 

契約前の不安に応えるページ｜保証・アフターと会社の考え方

候補が1〜2社に絞られた施主は、「この会社に何十年も家を任せられるか」を確かめようとします。この段階で見られるのが、保証・アフターサービスのページと、会社や家づくりの考え方を伝えるページです。

 

保証・アフターサービスのページでは、構造や雨漏りに関する保証の期間、定期点検の時期と内容、不具合があったときの連絡窓口と対応の流れを具体的に示しましょう。住宅瑕疵担保責任保険への加入や、地盤保証の有無も施主が確認したい点です。「アフターも安心」という一言ではなく、何年目に誰が何を点検するのかまで書かれていると、比較の決め手になります。

 

会社の考え方を伝えるページでは、代表者や設計担当、現場監督が実名と顔写真で登場し、なぜその家づくりを続けているのかを自分の言葉で語ることが大切です。調査で最も多かった選択理由が「信頼できる住宅メーカーだったから」であることを踏まえると、誰が責任を持って建てているのかが見えることは、規模の大きな会社と比べられる地域の工務店にとって大きな強みになります。

 

検討段階別の設計を社内で回すための体制

検討段階に合わせたホームページは、公開して終わりではありません。施主の疑問は、営業担当者が日々の商談で最もよく知っています。営業の現場とホームページの更新をつなぐ仕組みを持っているかどうかで、サイトの質は大きく変わります。

 

• 商談で出た質問をページに戻す：月に一度、営業担当者が受けた質問を集め、資金・土地・性能・事例のどのページで答えるべきかを振り分ける
• 問い合わせ時の検討段階を共有する：フォームで聞いた検討状況やどのページから予約したかを営業担当者に渡し、初回の提案内容を変える
• 段階ごとの成果を数字で見る：資料請求、資金相談、見学会予約、個別相談の件数を分けて計測し、どの段階で施主が止まっているかを把握する
• 事例の取材を引き渡し時に組み込む：引き渡しの段取りに写真撮影と施主インタビューの依頼を含め、事例の掲載が後回しにならないようにする

 

経営層に求められるのは、こうした仕組みを営業部門の業務として位置づけることです。ホームページを広報担当や外部の制作会社だけに任せていると、現場の知見がサイトに反映されず、施主の疑問とずれた情報が残り続けます。制作会社に依頼する際も、検討段階ごとに何を載せたいのかを要件として整理しておくと、提案の比較がしやすくなります。

 

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検索エンジンとAI検索に伝わりやすい情報の整え方

家づくりの疑問をAIアシスタントに尋ね、回答に示された情報源から住宅会社を知るという経路も生まれつつあります。AIが回答を生成する際にどの情報源を参照するかは公開されておらず、特定の施策で引用が保証されるわけではありません。そのうえで、検索エンジンやAIに内容を正しく理解してもらうための工夫はあります。

 

たとえば、資金計画や性能のページで見出しの直後に問いへの答えを一文で示す、数値には前提条件と出典を添える、会社名・所在地・対応エリア・電話番号の表記をサイト全体とGoogleビジネスプロフィールでそろえる、構造化データで事業者情報を記述する、といった取り組みです。本記事で紹介した検討段階別の設計は、施主にとってわかりやすい情報を整えることそのものであり、検索エンジンやAIが情報を理解する手がかりにもなり得ます。SEOとAIO・LLMOの違いや基本的な考え方は、次の記事で解説しています。

 

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まとめ

注文住宅の施主は、住宅展示場とインターネットを行き来しながら、長い時間をかけて施工会社を選んでいます。検討の段階によって知りたいことは変わり、ホームページに求める情報も変わります。

 

• 検討段階を5つに分け、ページごとに「次の一歩」を一つ決める
• 資金計画ページでは、坪単価だけでなく総額の内訳とモデルケースを示す
• 土地探しページでは、土地探しから相談できることと、エリアごとの建築条件を書く
• 性能ページでは、数値の前提条件と標準仕様の範囲を明確にする
• 施工事例は1件の中で情報を重ね、施主の悩みに沿った軸で探せるようにする
• 予約フォームは最小限の項目にし、来場以外の選択肢も用意する
• 営業の現場で出た質問をサイトに戻す仕組みを社内に持つ

 

すべてを一度に作り直す必要はありません。自社のサイトで施主がどの段階で止まっているかを確かめ、最も取りこぼしの大きいページから手を入れていくことが、問い合わせを着実に増やす近道です。

 

注文住宅のホームページ制作は創希にご相談ください

創希株式会社は、大阪市中央区南船場に拠点を置くホームページ制作・Webコンサルティングの会社です。注文住宅を手がける工務店のホームページでは、施主の検討段階に合わせたページ構成の設計から、資金計画・性能・施工事例ページの情報整理、見学会予約までの導線づくり、公開後の改善まで一貫してご支援します。

 

「問い合わせはあるが見学会につながらない」「施工事例は増えたのに比較の段階で選ばれない」といった課題があれば、まずは現状のサイトがどの段階の施主を取りこぼしているのかを一緒に確認するところから始めましょう。大阪府内はもちろん、関西エリアの工務店からのご相談にも対応しています。

 

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このブログを書いた人

WEB関連に携わって20年越え。
ECサイトの運営からスタート。
ホームページ制作に携わって、15年以上になります。